AIsmiley Magazine

AIsmiley編集部によるAI・人工知能サービスの導入事例や活用事例などの情報を記事にしてお届けします

業態業種別-AIの導入活用事例-

2020/9/30

人事評価の偏りをなくすAI・人工知能サービスの仕組みとは?

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人事評価の偏りをなくすAI・人工知能サービスの仕組みとは?|人工知能を搭載した製品・サービスの比較一覧・導入活用事例・資料請求が無料でできるAIポータルメディア

さまざまなメリットをもたらすことで知られるAI・人工知能ですが、その中でも「データをもとに正確な分析を行える」というメリットには多くの企業が注目しており、そのメリットを享受するためにAIを導入している企業も少なくありません。そして、最近はそのメリットが人事評価の分野でも活用され始めているのです。

人事評価の分野では、具体的にどのような形でAIが活用されているのでしょうか。今回は、人事評価で活用され始めている人工知能の仕組み、特徴などを詳しくご紹介していきます。

■評価者のコメントを解析して評価視点の偏りを可視化する人工知能「JEFTY」

■評価者のコメントを解析して評価視点の偏りを可視化する人工知能「JEFTY」|人工知能を搭載した製品・サービスの比較一覧・導入活用事例・資料請求が無料でできるAIポータルメディア

これまで、人事評価や採用面接といった分野は、担当者ごとに大きく結果が異なるのが当たり前という認識が一般的となっていました。しかし、こういった分野で評価に偏りが生まれてしまうことは、企業にとってもメリットではありません。むしろ、デメリットのほうが大きくなってしまう可能性さえあるのです。

そのような問題を解決すべく、EY Japanでは、人事評価や採用面接などの運用実態を分析することができるAI(人工知能)の開発が行われました。EY Japanが開発したのは「JEFTY(Jargon Explorer For TYping)」というAIであり、このAIを活用した組織人事コンサルティングサービスへの適用も同時に開始されています。

JEFTYの大きな特徴としては、評価者のコメントを解析し、評価の視点にどのような偏りがあるのかを可視化することができる点が挙げられるでしょう。これを実現することができるのは、JEFTYにディープラーニング(深層学習)が搭載されているからです。

深層学習や、機械学習のひとつである「教師あり学習」などを活用することで、評価コメントのテキストから「評価において重要である可能性が高い表現」を自動で抽出していくことが可能になります。構築されたモデルは90~95%という精度で重要な表現を抽出することができるため、担当者がどのような視点で評価しているかを正確に可視化することができるのです。

たとえば、1万人の従業員を抱える大企業の場合、評価コメントを目視ですべて確認していくには、約800時間かかってしまうといわれています。当然、その約800時間は、他の業務に力を注ぐことはできませんので、生産性という意味では決して効率的とはいえません。

その点、JEFTYを活用すれば、その作業をすべてAIに任せることができるため、約800時間を別の業務に充てることができるようになるわけです。少子高齢化に伴う人材不足が深刻化している昨今において、このような形で生産性を向上させることができるのは大きなメリットといえるのではないでしょうか。

 

■日本流の人事評価に人工知能はマッチしない?

■日本流の人事評価に人工知能はマッチしない?|人工知能を搭載した製品・サービスの比較一覧・導入活用事例・資料請求が無料でできるAIポータルメディア

人事評価にAIを活用することには大きなメリットがあることがお分かりいただけたかと思いますが、中には「AIに任せてしまって大丈夫なのだろうか」といった不安を持たれている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

実際、そのような不安から、AIの導入に踏み切れていない企業も多く存在しています。ただ、そういった企業の多くは、AIという存在について、正しく理解できていないケースが多いのが実情なのです。いいかえれば、AIに対して不安を抱いている企業の多くは、「AIへの技術的な理解が薄い傾向にある」といえるでしょう。

たとえば、日本の代表的なAIベンチャーである株式会社ABEJAでは、ベンチャーキャピタルなどの投資会社だけでなく、多くの外資企業が出資しています。これは、多くの外資企業がABEJAの価値を認めていることの証明に他なりません。具体的には、アメリカのグーグルやエヌビディア、セールスフォース・ドット・コムなどがABEJAに価値を感じ、出資しているのです。

そのため、日本はアメリカと比較した場合、まだAIに対する理解が浅い傾向にあると言わざるを得ないかもしれません。

また、人事評価という点においては、日本の人事評価が「減点主義」であることも大きな問題のひとつといえるでしょう。経営者をはじめとする上司の多くは、何かしらの失敗が起きた際、その責任を現場の誰かしらに取らせる傾向にあります。

このような考え方が基本となっている限り、仮に現場の人間がAIについて技術的に深く理解できていたとしても、これまでの情報システムとは大きく異なるAIソリューションの導入を決断していくのは難しいでしょう。

そのため、現場の人間だけでなく、経営者をはじめとする上司もしっかりとAIの特徴やメリットを学んでいくことが大切になるのです。

 

■AI・人工知能を活用するメリットも数多く存在する

■AI・人工知能を活用するメリットも数多く存在する|人工知能を搭載した製品・サービスの比較一覧・導入活用事例・資料請求が無料でできるAIポータルメディア

では、具体的にAI・人工知能を活用することにはどのようなメリットがあるのでしょうか。人事評価においてAIを活用するメリットは多く存在しますが、最大のメリットとして挙げられるのは、「より客観的に評価できるようになること」が挙げられるでしょう。

先ほどもご紹介したように、これまでの人事評価は、担当者が実績や将来性を客観的に見極めた上で、最終的には上司や経営者が主観的に判断を下すのが一般的でした。当然、主観的に判断するとなれば、個人的な好き嫌いが判断に影響を与えてしまうこともあるため、結果的に評価の不透明さを生んでしまうケースが多くなるわけです。

その点、AIを活用すれば、データを用いて客観的に判断していくことが可能になります。そのような評価体制が整えば、社員としても「頑張った分だけ評価してもらえる」という新たなモチベーションにつなげやすくなるわけです。

そのモチベーションは、企業の生産性にも大きな影響を与えるものですので、AIの活用は、長期的に見れば企業としても大きなメリットがあるものといえるのではないでしょうか。

 

■AIが人事評価に客観性を持たせる

今回は、人事評価の偏りをなくすAIのサービスや仕組みについて詳しくご紹介しました。どうしても主観で判断されやすい人事評価において、より客観性を持たせることができるAIには多くのメリットがあることがお分かりいただけたのではないでしょうか。

日本の企業は、アメリカの企業と比べてAIの理解が薄い傾向にあります。ただ、今後少しずつAIの導入事例が多くなっていけば、その見方も変わってくるかもしれません。どのような形でAIが普及されていくのか、ますます期待が集まります。

 

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